＜高校野球＞中学生勧誘に行きすぎ 高野連が対応策検討 毎日新聞
日本高校野球連盟（脇村春夫会長）は17日、大阪市内で第2回野球留学検討委員会を開き、各都道府県高野連からの調査回答を基に今後の方針を話し合った。「特待制度や中学生選手への勧誘行為に行きすぎた点が見られる」などの報告があり、来年以降も実態調査を継続することや、地方大会申込書の選手名簿に出身中学と中学の都道府県名を書き加えるように求めることを決めた。
今夏の地方大会を対象に野球留学の実態を調査。全国4137校のうち、県外中学出身者がいる学校は647校、15．6％に上った。登録選手約8万人のうち2773人、約3％が県外から入学。うち84．7％の2350人を私立が占めた。また、春夏甲子園出場校の登録選手では96年の9．1％から21．0％と増加傾向にある。
野球留学の弊害として「入学金や寮費の免除」「勧誘のための中学生の自宅への訪問」など学生野球憲章に反する事例が報告され、留学選手の大会登録人数を制限することについて、19連盟が「何らかの措置が必要」と賛同する一方、5連盟が「根本的な解決にならない」など慎重だった。
話し合いでは、「登録人数制限が必要」との意見も出たが、結論は持ち越された。また、「隣接県からの入学者を野球留学の定義から外すべきだ」との意見が出たため、11月の評議員会で検討することも決めた。
8月11日の日記で野球留学については触れたが、
「96年からの10年間で甲子園出場校の登録選手のうち、県外中学出身者が9.1％から21.0％に増加」
に驚いた。
高校進学のため、中学の途中から転校する子もいるだろうし、滋賀の子が京都の私立高校に行くなんてことは野球に限らず珍しくないだろうし、野球留学をどこで線引きするかはなかなか難しいだろう。
あまり中学生の進路の選択肢を狭めないよう、かといって「行きすぎた勧誘」によりオトナたちに商品のように扱われることのないよう、慎重に審議してもらいたい。
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